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ドローン基礎知識

ドローン基礎知識

ドローンとは

無人で遠隔操作や自動制御によって飛行できる航空機の総称です。
トイドローンと呼ばれるおもちゃのようなドローン、産業用のドローン、軍事利用のドローンなど様々ありますが、遠隔操作をする無人機はドローンと呼ばれています。
ドローンは、送信機やスマートフォンで操縦し、空撮や飛行を楽しめます。機体によっては自動で特殊な軌道を描いて撮影が可能なものもあります。趣味でドローンを活用する人は、撮った映像を編集して、YouTubeやSNSにアップしたりする人が多いです。

ドローンとラジコンヘリコプターの違い

ドローンとラジコンヘリコプターの違い

ドローンはラジコン(ヘリコプター)とどう違うの?と思う人も多いと思います。
大きな違いとしては次の通りです。
ラジコンヘリは、プロポというコントローラーを使用して手動操作で飛行させます。 自分で操作をする楽しみが味わえますが、操縦者のテクニックが重要になってきます。
一方で、ドローンはGPS・加速度センサー・電子コンパスなどが搭載されており、 ある程度の「自律性」を備えている為、自分で全てを操縦する必要がありません。 それらのデータを基にした自動制御が可能で、自動飛行させることもできます。

ドローンの種類

ドローンと言っても、さまざまなドローンがあります。気軽に飛ばせる安価なものもあれば、数十万円、数百万円のものもあります。
最近よく聞く「ドローン」は、一般的に空撮を楽しむ目的で利用されることが多いです。ここでは大きく4種類に分けてご紹介します。

トイドローン・ホビードローン

トイドローン・ホビードローン

トイドローン、ホビードローンの特徴は、機体の重さが200g未満で、安価という点です。
1万円前後から購入できるものもあります。価格が安くても、十分に操縦を楽しんだり、静止画の撮影、動画の撮影を楽しめる機体もありますので、ドローンデビューの第一歩として購入する人も多いです。バッテリーがもたないことや、風に弱い点など、慣れてくると物足りなさを感じることもあるかもしれません。
200g未満のドローンは、模型航空機に分類され、無人航空機の飛行に関するルールは適用されず、空港周辺や一定の高度以上の飛行について国土交通大臣の許可等を必要とする規定(第99条の2)のみが適用されます。

ドローン

ドローン

最近よくテレビや販売店で見かける、一般的に「ドローン」と呼ばれる機体の説明をします。
重さ200g以上の機体となるので、航空法を守って飛行場所や飛行ルールなどを確認しておく必要があります。機体として有名・人気なドローンは、DJIのPhantomシリーズ、Mavicシリーズ、sparkなどがあげられます。トイドローンと比較すると価格も高価になります。大体5万円~20万円の幅でラインナップがあります。性能(カメラ性能、速度、連続飛行時間)などを比較して選びましょう。遊びの延長で使っても良し、仕事で使っても良しのちょうど良いドローンです。

このタイプのドローンですが、屋外のフライトには、特別な資格や免許は必要ありませんが、飛行させる場所によっては国土交通省への飛行申請が必要となる場合があります。申請をしても、許可が下りなければ飛行できないので注意しましょう。
また、飛行許可が下りても、飛行する地域の土地や建物の所有者・自治体・周辺住民の方々に対して、マナーやプライバシーを守って楽しみましょう。
また、墜落などで第三者の生命や財産に損害を与える可能性があるので、万が一に備えて保険も併せて加入しておくと安心です。

産業・商業用ドローン

産業・商業用ドローン

近年の人手不足で注目されているのがこの「産業・商業用ドローン」です。
例えば、建設現場・測量用ドローン、検査・点検・監視用ドローン、農業用ドローン、捜索・救援活動・災害支援活動用ドローン、物資運搬用ドローン、防犯・警備・追跡用ドローン、害鳥・害獣対策用ドローン…などが活躍中です。人が行うよりも効率的に、正確に作業ができる点が魅力です。また、危険なエリアでもドローンなら立ち入り、作業できることもあります。
このタイプのドローンは、過酷な環境下での飛行が想定されるため、砂や水から機体を守るための構造を持っていることが特徴です。そのため、機体は大変高価(数百万円~)になります。
今後は、AIとの連携や様々な最新技術との連携で私たちの生活を支えてくれると期待されています。

その他のドローン

上記以外にも水中ドローンやドローンサッカーなど、ジャンルにとらわれない新しいドローンが次々と登場しています。

ドローンサッカー

ドローンが飛行可能な場所

ドローンを飛ばしたいけれど、どこで飛ばして良いのかわからない人も多いのではないでしょうか。 重さが200g以上のドローンは航空法により、航空周辺区域と人口密集地区では航空局や空港事務所の許可なく飛行させることができません。
※航空法で飛行が制限されているドローンは重さが200g以上ですが、200g未満であっても、自治体が公園や公共施設内での飛行を禁止している場合もあります。飛行する地域の土地や建物の所有者・自治体には確認が必要です。

無人航空機の飛行の許可が必要となる空域について

以下の(A)~(C)の空域のように、航空機の航行の安全に影響を及ぼすおそれのある空域や、落下した場合に地上の人などに危害を及ぼすおそれが高い空域において、無人航空機を飛行させる場合には、あらかじめ、地方航空局長の許可を受ける必要があります。

ドローン空域イメージ

無人航空機の飛行方法について

飛行させる場所に関わらず、無人航空機を飛行させる場合には、以下のルールを守る必要があります。

①日中(日出から日没まで)に飛行させること

②目視(直接肉眼による)範囲内で無人航空機とその周囲を常時監視して飛行させること

③人(第三者)又は物件(第三者の建物、自動車など)との間に30m以上の距離を保って飛行させること

④祭礼、縁日など多数の人が集まる催しの上空で飛行させないこと

⑤爆発物など危険物を輸送しないこと

⑥無人航空機から物を投下しないこと

上記のルールによらずに無人航空機を飛行させようとする場合には、あらかじめ、地方航空局長の承認を受ける必要があります。

承認が必要となるドローン飛行の方法

夜間飛行

夜間飛行

目視外飛行

目視外飛行

30m未満の飛行

30m未満の飛行

イベント空飛行

イベント空飛行

危険物輸送

危険物輸送

物件投下

物件投下

他、航空法をはじめ、小型無人機等飛行禁止法、道路交通法、民法、電波法、都道府県・市町村条例など、確認すべき法律があります。詳細は、国土交通省のHPにてご確認ください。

飛行場について

ドローンは、様々な法律やルールによって飛行規制がされていますが、ドローン専用飛行場でしたらそれらを気にせずドローンを楽しむことができます。場所によっては素晴らしい空撮ができる飛行場もありますので、ドローンのトレーニングや空撮スポットとして上手にご活用ください。

ドローンの資格について

ドローンを飛ばすのに、自動車やバイクのように免許は必要なの?と疑問に思う人も多いのではないでしょうか。
現在日本には、自動車免許のようにドローンを飛ばすのに必須の免許は存在しません。ですので誰でもドローンを楽しむことができます。

ドローンを飛行させるのに、必要な免許や資格はありませんが、いくつかの団体がドローンの認定資格や検定を設けています。
それらの取得により身につく知識や技能は、第三者への技能証明にもなるため、ビジネスでドローンを活用していくのであれば取得した方が良いでしょう。また、ビジネスで活用しなくても、許可申請を行う場合、資格を保有していた方がスムーズな場合もあります。

代表的な認定資格や検定は以下の通りです。

DJI CAMP(DJIスペシャリスト)

マルチコプター(ドローン)およびカメラ技術を開発・製造するグローバルリーダー、DJIの日本法人であるDJI JAPAN株式会社が主催する操縦者向けの民間資格です。DJIのマルチコプターを、正しくより安全に使用できる操縦者を認定する企業向けプログラムであるDJI CAMPは、DJIのマルチコプターの正しい知識、正しい操縦方法、そして飛行モラルを習得しているかを評価しています。
DJIスペシャリストとは、10時間以上の飛行操縦経験がある操縦者で、DJI製品のユーザーマニュアルを事前に熟読し、実際のマルチコプター業務に従事できる者を言います。
DJIスペシャリスト育成プログラムでは、講座の受講の後、認定試験を受けていただき、合格者にはDJIが発行するDJIスペシャリストライセンスに必要な修了証を発行します。

JUIDA認定スクール

JUIDA(一般社団法人日本UAS産業振興協議会)が認定する「ドローン操縦士養成スクール」です。
日本にあるドローン関連の民間団体の中で、最も古くから存在する団体です。コースは「操縦士」と「安全管理者」の2つが設けられています。
座学と実技の試験合格後にJUIDA『操縦技能証明証』が交付されます。

DPA認定校

DPA(ディーパ/一般社団法人ドローン操縦士協会)です。DPA認定校を修了すると『ドローン操縦士 回転翼3級』を取得できます。

ドローン検定

ドローン検定協会が発行する無人航空機従事者試験・ドローン検定です。
筆記試験のみの検定で1級から4級までのレベルがあります。

※趣味や遊びでドローンを操縦する場合はこの資格を取得する必要は特にありませんが、「2016年8月の電波法改正によって新たに設定されたドローン専用の周波数帯(5.7Ghz帯)を使用し本格的に飛行させたい」「よりきれいな映像を空撮したい」「ドローンを業務利用したい」「よりドローンについての知識を深めたい」というような場合は、第三級陸上特殊無線技士の資格を持っていた方が良いでしょう。
またFPVドローン等では、画像転送のために、5GHzの周波数帯が用いられることがありますが、この場合は、第四級アマチュア無線技士以上の資格及びアマチュア無線局免許が必要となります。

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